日経平均は１５５円安の１６，４９８円と１６，５００円を割って引けていますが、売買代金は今年最低の１兆６６５８億円にまで激減しており、市場参加者が激減しているのが分かります。
値上り銘柄数は５２９銘柄しかなく、値上り銘柄は１２７２銘柄となっています。
ここまで売買代金が減少しますともはや世界の主要市場とは言えない状況になりますが、この売買代金減少の理由はサミットです。
ここで仮に世界同時景気刺激策が発表されるのではないかという「期待」と「恐れ」があり、ならば今は売買を手控えようとなっているのです。
本格的な売り買いはサミット後でも十分であり、サミットで何も具体的な成果がない場合は、本格的に円を買い上げ株を売り込めばよいと判断しているヘッジファンドが多いと言われているのです。
サミット宣言がヘッジファンドの思惑通りになるのか、それともヘッジファンドが慌てて株を買い戻し円を売るポジションになだれ込むのか。
どちらにも転んでも良いように今はファンドは息をひそめてその動向を探っているのです。
ところで今日は【三越・伊勢丹株】が１０円安（－１％）となり終値で９９２円と１０００円大台を割り込んでおり、今後２０１３年につけました８４２円を目指すのかどうかが焦点になります。
【高島屋株】は１１円安（－１．４６％）の７４３円となりこちらも安値を更新してきています。
消費関連銘柄が崩れている今の相場はＧＤＰ発表の消費が増えているという発表とは相容れませんが、果たしてどちらが正解なのでしょうか？